（その２）
「産業革命前からの気温上昇を２度程度に抑制することが前提」
アーノルド・トインビーが命名したとされる産業革命は、１７６０年代にイギ リスから起こったのであるが、ヨーロッパ、アメリカと伝搬し、やがて日本の明 治維新へと繋がるのである。産業革命は工業化ともいわれ、そもそも今日の地球 温暖化の始まりとなる。つまり、工場、交通などひろく石炭、石油といった化石 燃料が大量に使われるようになり、そこから排出された二酸化炭素が温室効果ガ スとなって地球を取り巻き、それがあたかも温室のように太陽からの輻射熱を逃 がさず、温暖化へと進んできたとされている。
その産業革命以前の気温を基準にして、今後の気温上昇を２度程度以下に押さ え込まなければならないというのが、今回のＩＥＡ試算で示された前提だという。
地球上の平均気温は、産業革命の頃の１８世紀はほとんど横ばいで、マイナス ０．３度Ｃ前後を記録していたそうだ。それが１９０６年を堺に急上昇し、２０ ０５年には０．４度Ｃまで上昇したという。このまま行くと今世紀末には産業革 命ころから２度以上上昇することになる。
「その実現には世界の温暖化ガスの排出を５０年までに少なくとも半減する必 要」
気温上昇を２度以下、つまり地球上の平均気温を１．３度Ｃ如何に押さえるに は温室効果ガスの排出量を２０５０年までに少なくとも半減させなければならな いというのだ。
「太陽光や風力といった再生可能エネルギーが急増し３０年には全エネルギー 需要の３分の１を占めるまでに成長」
総発電量に占める太陽光発電および風力発電による電力が２０３０年には３３ ％にまで成長しているというのではなく、全エネルギーに占める再生可能エネル ギーの割合が３分の１まで成長させなければならないというのだ。
再生可能エネルギーの中には原子力は含まれていないから、これは逆立ちして も達成不可能な数字である。しかし、ＩＥＡの試算によると、気温上昇を２度以 下に抑えることを前提とすると、２０５０年までに温室ガスを半減させなければ ならず、そのために再生可能エネルギーを中心に考えると、今後２０年、２０３ ０年までに全エネルギーの３分の１を占めるまで普及させなければならないとい うのだ。
「排出削減の内訳をみると、２０年、３０年時点ともに再生可能エネルギー の寄与は２割程度と限定的。省エネによる削減が６割前後を占める。国別の 削減割合をみると、２０年に４３％だった先進国の比率が３０年には３６％ に低下。一方で新興国は４０％から４３％に上昇し、地球温暖化対策でも新 興国が主役になると示唆した」
いくら頑張っても再生可能エネルギーは２０３０年時点で２割程度だろう。そ うなるとあとは省エネに６割前後も期待しなければならなくなる。しかも先進国 はずいぶん減らすだろうが、インド、中国、ブラジルといった新興国の排出量が なかなか減らないという現象が起こる。そうなれば、２０３０年以降の地球温暖 化対策の主役は、先進国に取って代わって新興国ということになる。
日経の記事はここで終わっているが、このＩＥＡ試算結果の裏には、暗に原子 力発電とその電気を利用した電気自動車の爆発的な普及を図らなければならない、 となっているのではないだろうか。そかもその原子力も、ウラン資源だけに頼っ ていたのでは、早かれ遅かれいずれは枯渇するだろう。そのためには高速増殖炉 の商業化を急がねばならない。
しかし、いずれにせよ田中事務局長が率いるＩＥＡは「いい仕事をしている」 と高く評価されよう。
「Ｇ研」代表
